問題の明確化 – 解決策のみの共有

こんにちわ。組織開発がミッションの人事グループ・組織開発室に所属しているてぃーびーです。

仕事において、大小さまざまな問題が存在します。誰かが問題について話すとき、すぐに解決に向けて取り組むことができるとは限りません。問題を解決していく前に、問題の明確化が必要なケースがあります。

この記事では、「問題の明確化」に関する「解決策のみの共有」について説明します。

解決策のみが提案されていて、どのような問題を解決するための解決策なのかわからないケースです。

対応としては、その解決策がどのような問題の解決を意図しているのか関係者に確認する事が必要です。

解決策のみが提案されている場合、そもそもその解決策が何の問題の解決を想定したものか確認することが必要です。前提として、提案された内容が「問題」なのか、「解決策」なのかを判別する意識付けが必要です。そのうえで、解決策だけを提案されているということを把握できたら、それが何の問題を扱おうとしたものなのかを確認することになります。

問題の掘り下げ方については「共通の対応」にまとめた内容で問題の詳細を確認していくことになります。

「解決策のみの共有」のケースに限らず、問題を整理するうえで共通のポイントとして、「問題の背景にある具体的で詳細な情報を集める」という行動が必要になります。システムの開発において顧客の要求の情報が不足している際や、営業において顧客のニーズ・ウォンツの情報が不足している際に行うヒアリングと同じような取り組みにあたります。

情報を引き出す際には事実を引き出すことが重要です。When、Where、Who、What、Howなどの質問によって事実を問うのが有効です。逆に「なぜ」「どうして」などの質問は事実ではなく、解釈を引き出しやすくなります。解釈は事実と一致しているとは限らないため問題の本質からそれてしまう可能性があります。

解決策の裏にある問題を確認する際に「そもそも想定している問題がない」というケースがあります。典型例としては書籍や社外の情報発信における解決策の情報を見て「自分もこの解決策を使ってみたい」という同期で提案された取り組みのケースです。

「問題の明確化」に関する「解決策のみの共有」について説明しました。

解決策だけを提案され、それをそのままを実施した場合、存在しない問題への解決策になっていたり、効果の薄い解決策になっている可能性があります。結果として問題を踏まえた上での解決策と比較した場合、無駄足になったり、費用対効果が薄い取り組みになりかねません。しっかりと解決策が何の問題を解決する想定なのか確認しましょう。